犬の購入にかかる費用とは？

 

犬を購入する場合諸費用を合わせると、数十万ほど、多くて数百万円の費用がかかると言われます。

想像以上に何かと費用がかさむので驚かれる方もいるでしょう。

実際にどのような名目で費用が生じるのか、購入前にしっかりと把握して、ワンちゃんを迎えられるようにしておきましょう。

 

生体販売価格

 

ペットショップなどで掲示されている価格は一般的に「生体販売価格」と言われる金額です。

この金額は犬そのものを購入する為の価格です。

その為生後間もない子犬や、毛色が非常に珍しい子犬、人気犬種など非常に高額なこともあります。

一方で仕入れから日数が経過して、子犬から成犬になった場合値下げされる事もあります。

この生体価格は明確な基準がなく犬それぞれ、ショップ独自の基準で決められています。

一見同じ様に見える犬でも、中には数十万円もの価格差が生じる事もあります。

 

生体費用以外にかかる費用

 

子犬を購入する時は、生体価格以外に

・消費税

・ワクチン接種費用（購入者が決まるまでの期間の健康管理の為に接種したワクチンの費用。概ね1本8000円～10000円程です）

・健康保険料（あくまでも任意で強制力はありませんが、ペット健康保険1か月分サービス（生体代に含まれている）している業者が多数あります）

・マイクロチップ装填費用（すでに装填済の場合）

このように表示されている生体の価格に追加料金が生じます。

場合によっては追加費用だけで50000円以上となることもあるので、具体的な契約を進める前にどのような別途費用が加算されるのかを確認しておく必要があります。

ペット健康保険は、生体購入時に必ず加入しなければならないという法的な義務はありません。

あくまでもペットショップが加入を推奨するだけです。

ただ大抵のペットショップは、販売後の生命保証や体調不良による治療費の保障の為に健康保険への加入を推奨しています。

 

ペット用品費用

 

犬を家族に迎えるにあたって様々な用品を用意する必要があります。

ペットショップや量販店では価格を重視したラインナップが揃い、インターネット上にはデザイン性や個性を重視した用品が多数揃っています。

必要な用品は、

・ドッグフード

・ゲージ

・トイレシーツ

・トイレシーツ用トレー

・犬用ウェットティッシュ

・ベッドやマット

・給水器

・フードボウル

・キャリーバック、キャリーケース

・首輪

・リード

・消臭剤

・ペット用ヒーターまたはクールマット

上記は犬を迎える前に用意しておきたい用品です。

ただしドッグフードは多数の銘柄があるので、購入時にそれまで犬が食べていた銘柄を確認し、当面環境に慣れるまでは同じ銘柄の物を与えるようにしましょう。

家族に迎えてから数日はトイレの失敗が多発しがちで清掃や犬のお手入れに手がかかります。

トイレシーツの他に、消臭剤やウエットティッシュなどは十分な量を用意しておくと安心です。

秋～冬に犬を購入する時は、ペット専用ヒーターも併せて購入をしましょう。

エアコンやファンヒーターでは十分に暖める事が出来ないこともあるので、電源コードに安全策をほどこしたペット用製品がおすすめです。

また、夏場には暑さ対策としてペット用クールマットがあります。

上記品目の中で一番費用がかさみ、場所を占めるゲージは、購入時サイズに悩む用品です。

犬には将来室内を自由に行動させてあげたい。

ゲージで過ごさせるのはかわいそう。

と考えがちですが、生後間もない子犬にとってゲージを活用した躾は欠かせない手法です。

トイレやハウス、無駄吠えの予防にとゲージの活用用途は幅広いので、必要な用品です。

将来的に不要になる見込みがある場合は、折り畳み式で簡易型のゲージを量販店などで購入をするとよいでしょう。

ゲージやフードなど今後の生活に必要な用品の購入費用

犬のサイズや住宅環境、生活リズムに合わせて必要な用品を揃えましょう。

用品は、犬を迎える前日までに買い揃え、室内にセッティングをしておきましょう。

犬を自宅に連れてきた直後は何かと慌ただしくなりがちです。

スムーズに生活が始められるように事前に準備がおすすめです。

犬の飼育に必要な用品一式の購入費用は概ね20000～30000円程です。

デザインやブランドを重視した用品を選ぶ場合には30000円～無限にあります。

ドッグフードは子犬用一か月で小型犬用は2000円程、大型犬用は5000～10000円程を目安と考えておきましょう。

 

ワクチン接種など健康管理にかかる費用

犬の購入にあたって生体購入費用に接種した回数分のワクチン接種代が加算される事が一般的です。

このワクチン接種費用は1回5000円～12000円と高額で、子犬の月齢によっては2～４回と接種している場合もあり接種した回数分が加算されます。

このワクチン接種費用は不特定多数の犬が共存する環境下において、免疫力が不十分な生後間もない犬達を健康に過ごさせる為に欠かせない予防策で、ペットショップが子犬の品質を保つ為です。

ペット業界の慣例でこの費用を購入者に負担してもらうという事が通例となっています。

この費用を購入者が負担することに関しては様々な意見があります。

ペットショップやブリーダーが負担すべきという意見もありますが、なかなか慣例を覆すほどにはいたっていない上に、ペットショップも購入費用の一部として販売条件として定めています。

 

未接種分は引き取り後に追加接種が必要

 

犬は生後3カ月～半年までの期間に伝染病を予防する為の混合ワクチンを２～４回接種する必要があるとされています。

犬の伝染病の中には、空気感染をする病気や致死率が非常に高く明確な治療法のない病気もあります。

このような危険な病気から、生後間もない免疫力の弱い子犬を守る為には混合ワクチン接種が効果的だからです。

ただ混合ワクチン接種の時期や回数はそれぞれの犬の健康状態や発育状態により異なります。

接種回数は最大で３回が目安です。

※生後まもなくパピーワクチンを接種している場合は4回になります。

接種は30～60日間隔でスケジュールを決め行います。

ペットショップから子犬を購入する時点で、混合ワクチンの接種が1回完了のみの場合は、その後2回は引き取り後に購入者自身で動物病院へワクチンの予約をして接種をしましょう。

なお、混合ワクチン接種後に狂犬病予防のワクチンが義務付けられています。

 

混合ワクチンと狂犬病予防ワクチン接種証明書は大切に保管

 

混合ワクチンと狂犬病予防ワクチンを接種完了した際は、動物病院から接取証明書が発行されます。

この証明書はそれぞれに接種したワクチン剤を証明するシールが添付されます。

ペットショップから子犬を引き取る時は、混合ワクチン証明書も必ず受け取りましょう。

混合ワクチンと狂犬病予防ワクチン証明書は最終接種日より一年間有効で今後トリミングショップやペットホテル、ドッグランなどの犬関連のサービスを利用する際に提示が求められるので大切に保管しましょう。

 

自治体へ支払う登録費用

犬を飼い始める時は、自治体へ届け出を行う必要があります。

この届け出は家庭でペットとして飼育する全ての犬に法律で義務づけられています。

なお、届け出には狂犬病予防ワクチンの接種証明書が必須です。

登録に関する費用は自治体でことなり、3000円前後が一般的です。

※別途狂犬病予防ワクチン代がかかります。

この届け出は飼い主自身が手続きをする必要があります。

一部のブリーダーや訓練所では犬の引き渡しのタイミングでこの届け出を同時に行う事もあります。

 

支払い方法は購入先によって異なります

 

この様に犬を購入する時には、数十万円という高額な費用が必要になります。

ペットショップではこの支払いにクレジットカードやローンの利用を可能なところが一般的です。

ブリーダーや訓練所の場合、引き渡し前に全額銀行振り込みや犬の引き渡し時に現金一括払いとなります。

支払い金額が高額になるので支払い方法も事前に確認をしておくと良いでしょう。